社葬が行われる意味とは

生前に知り合いであった方が亡くなられたとき、遺族などから葬儀の案内が届きます。
葬儀案内書は「死亡通知状」とも呼ばれ、亡くなられた方の氏名や没年齢、死亡日時に合わせて、葬儀や告別式が行われる日付や時間などが記載されています。
企業づとめをしていないような個人が亡くなった場合、通知されるのは主に親族や友人など地域や人間関係状のつながりのあった方のみとなりますが、生前企業内で重要な地位にあったような人の場合には、取引先の会社や取引に関連する法人に向けても案内書は送付されます。
個人の葬儀の場合には、特別に通知書を印刷物として配布せずに電話通知のみで済ませることもよくありますが、社葬の場合はそうはいきません。
そのように、個人として行う葬儀と社葬とは、細かい違いがいくつもあります。

既に歴史ある大企業などの場合には、何度も社葬を執り行った経験があるため、あらかじめ定められたマニュアルに従って式は行われてゆきます。
ですが、例えば創業10年~30年くらいの会社では社葬の前例がなく、どこからどのように進めてゆけばよいかわからないということもあるようです。
社葬は、会社として行う葬儀であるため、個人葬とはまた違った社会的意味があります。
社葬をきちんと執り行うことで、その企業の安定性や継続性についてをきちんと取引関係者に示し、より強固な関係につなげていくこともできます。
最近では葬儀の形も時代の流れに従って少しずつ変化をしてきており、従来までのような形式に全く従わないカジュアルな葬儀方法を選ぶ人もいるようですが、社葬の場合においてはまだまだ伝統的な方法がとられることの方が一般的です。

個人の葬儀がカジュアル化したことは、ともすると社葬を担当することになった従業員の方がそれまで一度も伝統的な手順に従う葬儀方法を経験したことがないという現象をも生み出してしまっています。
ですので社葬を行う際にはまず、専門知識を持った信頼出来る葬儀社を探すことから始めた方がよいでしょう。
葬儀社の中には格安の料金などを売りに営業をかけてくるイベント会社の延長のような新興企業もおりますが、正直社葬という社会的意義の大きな葬儀を任せるには不適任ではないかと思えます。
社葬を任せる葬儀社を選ぶときは、きちんと専門に社葬を取り扱っている実績などを示している企業を選んでみましょう。
中には社葬に特化した葬儀社もありますので、参考にしてみて下さい。

参考サイト
葬儀の種類(wiki)
社葬に特化した葬儀社