社葬案内状の注意点

葬儀の準備が開始されるのは、言うまでもなくある個人が亡くなった瞬間からです。
臨終の瞬間を看取ったら、遺体に死装束を着せて葬儀の日まで安置させておくようにします。
まず最初の安置までの手順を済ませたら速やかに葬儀の段取りを決め、できるだけ早く必要な人への通知をするようにしましょう。
生前親しくしていた個人的なつながりのある人達へは、最初の通知方法は電話など簡単な手順でも構いませんが、社葬として行うことが既に決まっており会社の取引関係者へ通知をするのであれば、電話など軽い方法は避けてきちんと書面を送付して通知しなくてはいけません。
最近では家庭用のパソコン・プリンター機器が発達して、かなり高性能なものもあるようですが、社葬の葬儀案内状についてはそのような手軽な方法は取らず、きちんと印刷所の活版印刷をお願いするのが正式です。

葬儀案内状の文面をどうするか、初めての方はかなり迷うようです。
葬儀案内状の記載事項となるのは「亡くなった方の氏名」「年齢」「死亡時刻」「死亡の原因となった簡単な理由」といったことを短く述べ、それに「葬儀・告別式などの日程や時刻」「葬儀の場所」「宗派(葬儀の方法)」を箇条書きにして最後に責任者(施主)の住所と氏名を記載して結びます。
慣れている葬儀社などではあらかじめ文章のテンプレートが用意されていて、部分的に言葉を入れ替えるだけで作ることができるようにもなっています。
ただし、通常は通知書に記載すべき事項であっても、状況や遺族の心境などから記載がしづらいこと(事故や事件に巻き込まれて亡くなった場合など)は、省いても特に問題ではありません。
通知書の内容で最も大切なのは葬儀その他の式への出席案内なので、時刻や場所、その他注意してもらいたい点(御供花、御供物のお断りなど)がはっきりしていれば、あとはテンプレートに従ったお決まりの文面でよいのです。

また、社葬の場合通常の葬儀案内状の他に周知をしてもらう手段として新聞広告など死亡広告を出すことも一般的です。
すべての社葬において死亡広告が出されるわけではありませんが、一定規模以上の企業や特に故人が有名な人であった場合には大抵出されているようです。
死亡広告を出すには、周知させる規模から広告媒体を選び、必要な料金を広告代理店や新聞社に支払わなくてはいけません。
もし方法などがよくわからないという場合には、通知方法がパックになっているプランのある葬儀社を利用するのが確実です。