出席できないときの対応

人の死は誰にも予想ができることではありません。
個人葬でも社葬でも、実際に死亡が確認されてから葬儀が開かれるまでというのは非常に短い時間内で行われます。
基本的には訃報を受けた人は葬儀に出席をするのがマナーですが、事情があってどうしても出席ができなかったり、個人的に出席をしたくないということもよくあります。
そんなときにはきちんとルールを守って出席できないという旨を伝え、アフターフォローをするようにしておきましょう。
社葬の場合、家族など親近者が先に小さな葬儀を開いておき、のちに社葬として多くの人を呼ぶ葬儀を開くという方法を取る場合もあります。
自分に声がかかったのはどちらの式であるかということと合わせ、出席・欠席の連絡やお断りはやめに行うようにしましょう。

まず、弔問ができなくても失礼にあたらない状況について考えます。
訃報が届いたときには葬儀の日付も同時に連絡が来るものですが、その日付中に例えば長期旅行や出張をしていたり、病気療養中で体に自由がきかないという場合なら、そのことを伝えれば弔問しないことを咎められることはありません。
もし自分の代理として返答ができる人(家族、従業員)がいるときには、きちんとお悔やみの電報を用意してもらい、状況が回復したらあらためて焼香をさせてもらいに行きます。
社葬の場合でどうしても自分でなくてはいけないということがないのであれば、代理の者を参列させるのもよいでしょう。

やや迷ってしまうのが、絶対に出れないというわけではないのだけれども、心理的に出たくないという場合です。
妊娠中で出産を間近に控えているような人や、自分やごく親しい身内が結婚式を控えているような場合には、心理的に葬儀に出かけたくないものです。
出産間近な人の場合、本人の意志にもよりますが体の状態を優先したいということを理由に弔問を断っても問題はないでしょう。
では結婚式と重なってしまった場合ですが、葬儀の日が自分の結婚式の日もしくはそれに非常に近い日であった場合には、断っても問題はありません。
しかし友人の結婚式など招待客として招かれる場合には、基本的には葬儀の参列を優先させるのがマナーです。
ただし葬儀を優先させてしまうことで、出席予定であった結婚式の主催者に迷惑をかけてしまうことになるので、そのときにはきちんとお詫びをし、あとから御祝いを渡すようにします。
できるだけ両方の式に出席をするようになんとかする努力も必要です。