複数社から見積もりを得る事

葬儀の準備は、急に亡くなった人に対しては通常48時間程度の短い期間で行わなくてはなりません。

よく比較されることですが、結婚式のための準備の場合には万が一のときの延期や中止もできるので、予定の日付から半年~1年以上も余裕をもって準備に望むことができます。

しかし同じ冠婚葬祭の行事であっても葬儀では準備にかけることができる期間はわずか数日程度であり、ほとんどがきちんとした選定や比較をする暇もないまま本番を迎えることになってしまいます。

そのためほとんどの企業・故人は葬儀を開くときにはもよりの葬儀社に相談をしたのち、言われた金額のままにセッティングをしていくようなこととなります。
しかしながら1社のみの提示を見ているだけでは、その内容が本当に希望に沿ったものであるかどうかを判断することはできません。

社葬の場合には、葬儀費用を会社の経費として計上することになるため、いい加減な見積もりで行うことはできません。
個人で行う葬儀の場合でよくあるトラブルとして、葬儀にかかる費用について訪ねても明細をはっきりと示すようなことをせず、実際に何にいくらかかったかということがわからないということがります。

個人の場合なら納得がいかないということのみで済むでしょうが、企業で行う葬儀となるとそのような不明確な明細のまま放置をすることはできません。

時間がない中での葬儀社の選定では、その企業が過去にどのような実績がありどのような式を準備したかということを十分に調べることができません。

事後にトラブルが起きてしまったときにも、誠実な対応をとってくれるかどうかが不明確です。

そこでおすすめをしたいのが、葬儀を行うことがあらかじめ予想できている場合には早めに見積もりなどをして複数の葬儀社から提示される内容を比較してみるということです。

上記のような事情もあり、長年企業で社葬を経験している人であっても普段利用をしている企業以外がどのような対応をしてくれるかということがわかっていないケースもよくあります。

現在は昔と違って地元の斎場を利用するときには地元の業者でなくてはならないような雰囲気もなく、全国規模で展開するような大きな葬儀社に総合的なプロデュースをお願いすることができるようにもなっています。

緊急性がそれほどない時期こそ、複数の葬儀社から規模に応じた見積もりをとってみて、それぞれの葬儀社の比較をしておくことを強くおすすめします。