ご存命中から行動開始する場合も

社葬の場合には、個人葬として行う場合よりもかなり多くの人の参列をされることが予想されます。
そのため突然に会社の要人が亡くなったというような場合には急遽大きな斎場を手配し、
その通知や準備といったことを行わなくてはいけません。

社葬の場合には、亡くなった故人を悼むという意味はもちろんですが、
その要人が亡くなったあとも会社としてそれぞれ取引先と継続した関係を続けていくことをお願いするという意味も強くなるため、
時間がない中でもきちんとした準備を整えなくてはなりません。

しかし、社葬による葬儀に慣れているような企業はそれほど多くなく、
亡くなってから突然動こうとしてもどのようにして葬儀社や使用する会場を選べばよいかがよくわかりません。

そこで社葬を慌てずに準備できるようにするため、亡くなる前から準備などをしていくこともよくあるようです。

実際に亡くなっていないうちから準備をするというのは何だか縁起の悪いことのように思えるかもしれませんが、
いつか訪れる瞬間のためによりよい場所で式ができるようにするというのは決して悪いことではありません。

高齢の会長職の方などはすでに自分が亡くなったあとにはどのように手続きをして社葬をするかについて自身で指示をされていることもあるようです。

これなら亡くなるということを考えたとき、創業時にお世話になった方など連絡をしておいてもらいたい人もいるでしょうから、
もし本人に差し支えがないようならできるだけ具体的な話し合いの場を持っておくようにしたいものです。

反対に、あまり葬儀の準備をしていることをおおっぴらにできないのが、長く患っている要人がいるような場合です。

高齢のために長期入院をしていたり、すでに寝たきりやそれに近い状態になってしまっていたりする人の場合には、
ひょっとしたら明日あさってには葬儀となってしまうことも考えられます。

そこまで急でなくても数日や数ヶ月程度で亡くなることがあらかじめ予想できているような場合には、
早めに葬儀を担当する管理者を専任し、秘密裏に動いていくようにします。

ただし現在は会社の経営に携わっていない人であっても、
創業者やその家族が亡くなるとなるとかなり企業のイメージには大きな影響がおよぼされてしまいます。

そのため、葬儀管理者となる人は自分が準備をしていることはあまり他の社員や外部の人に漏らすようなことはせずに、静かに葬儀の準備をしていくようにしましょう。

信頼出来る葬儀社に相談をすれば、事前までにしっかりと見積や段取りを提示してもらえます。